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社員の健康づくりにアメとムチ 企業、医療費抑制も狙い
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朝日新聞デジタル
2015.06.08 UPDATE
(2015年6月6日 朝日新聞デジタルより) 社員の健康づくりを後押しする企業が増えている。きちんと運動した人に買い物で使えるポイントを与えたり、体を動かすイベントを開いたり。こうした「健康経営」には、高齢化で膨らむ医療費を抑える狙いもある。
田淵貴大
大阪国際がんセンターがん対策センター 疫学統計部 副部長 医師 博士(医学)
タバコを吸わない人に月２５００円、というのはいいですね。まさしくこの戦略がナッジ（健康になるように誘導すること）です！
非喫煙者と比較して、喫煙者を1人雇うと医療費や超過休憩時間などのために企業は余分に58万円かかるという研究結果があります (Berman et al.Tob Control 2014: 23: 428-433.)。経営者は喫煙しないことに月2500円払っても、十分にメリットがあります！
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坪谷透
東北大学大学院歯学研究科 助教、博士（医学）、医師
ぜひこの政策（？）の効果を評価してほしいものですね。
しかし「効果」は何で評価すべきなのでしょうかね？
例えば、医療費をもって効果をするならば、
「健康診断結果をネットでチェックすると１００ポイント。」
としてしまうと、ポイントをもらっている人ほど、異常値に気づき、医療費が上がりそうです。
検査結果を見ていなければ、受診しなかったのに、１００ポイント欲しいがために結果を見ると、中性脂肪高値→内科で検査→薬処方、となれば医療費は確実にかさみます。
このような介入で、将来の心筋梗塞が予防できる人も
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taki
58万円！(@_@)
うちの会社でも、検討してもらいたいです。
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