デザインで人を健康的な生活に導け

病気・医療

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favicons?domain=techon.nikkeibp.co 日経デジタルヘルス 2015.07.17 UPDATE

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(2015年7月16日 日経デジタルヘルスより) 大学生が主体となって「医療×●●」を探るべく開催した「第1回 日本橋メディカル・イノベーターズ・サミット」。「アート×医療 ~アートで医療を変える~」というセッションに引き続き、「デザイン×健康 ~新たな視点で健康をデザインする~」と題したセッションが行われた(関連記事:学生主体で「医療×●●」を探る)。  登壇したのは、横浜市立大学大学院 医学系研究科臓器再生医学 准教授の武部貴則氏と、電通でコピーライティングなどを手掛ける梅田悟司氏、プランニング・ディレクターの清水真哉氏。武部氏は「健康な時には健康に興味が持てない」ことが、生活習慣病の増加につながっていると指摘し、「広告医学(AD-MED)」の有用性を説いた。

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久保達彦

産業医科大学 医学部 公衆衛生学 講師 医師 博士(医学)

人々に健康的な行動をとるように促そうという試みは古今東西、様々存在します。特に1973年に「7つの健康習慣」という概念が米国で発表されてからは、運動や食事などの生活習慣に着目した行動変容を促そうとする取り組みが加速しました。ただ、それらの取り組みは保健医療専門職による指導という形が主でした。その後、1990年代に入ると、健康及び生活習慣をそもそも規定している要因として、住居や教育歴、雇用状態などが注目され始めました。生活習慣への介入を引き継ぐこの流れは昨今、ゆるやかに主流化しつつあり、その担い手は教育職や都市計画の専門家等等に拡張されています。この記事が取り上げている”デザイン”という題材も、こういった展開を引き継ぐものであり大変重要かつ希望のある活動と言えます。
しかし少し怖いことは、知らず知らずに健康習慣を身につけられる、ということは逆の利用も可能であるということです。2014年にはソーシャルメディアの書き込みをネガティブ/ポジティブに分けて表示順位を操作することで人々の感情をコントロールできたという論文が発表され物議をかもしました。(http://www.pnas.org/content/111/24/8788.full
取り組みの種類が豊富になり、洗練され効果的になればなるほど、そしてその取り組みが潜在化すればするほど、やはり最後は企画者の人となりがしっかりとユーザーに開示され、信頼関係が担保されていることが改めて求められることになるでしょう。

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