小児薬でビッグデータ解析へ…効果や安全性を検証

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yomiDr（読売新聞） 2015.10.27 UPDATE

(2015年10月26日 yomiDr（読売新聞）より) 厚生労働省は、全国の医療機関から集めた電子カルテの情報を「ビッグデータ」として活用し、子どもに医師が処方する薬の適切な用量や副作用などを調べる事業を、１１月から本格化させる。　子どもの薬の効果や安全性の情報は、大人に比べ不足している。全国約６０の医療機関から年間のべ１００万人分のデータを国立成育医療研究センター（東京都）に集約し、安全に子どもに投薬できる用量などを解析し、役立ててもらう。

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久保達彦

産業医科大学医学部公衆衛生学講師医師博士(医学)

各病院から診療データを統合的に収集し、薬による副作用などを早期に発見しようとする試みの紹介です。

副作用は患者さん一人をみていても、それが薬によるものか否かの判断は難しく、大量のデータを集めることには大きな意義があります。

一方、このデータ収集にはものすごいお金がかかるのもまた事実です。単なる電子データ回収になぜ巨額の費用がかかるのか。その原因は1999年に、厚生労働省が実施した電子媒体による診療記録（電子カルテ）の解禁にまでさかのぼります。このとき厚労省は標準的な電子様式を指定しなかったため、各電子カルテ業者はそれぞれ独自のシステム開発をしてしまったのです。その結果、今でも病院間は電子データではなく紙で診療記録のやりとりをしている状況です。

病院の電子カルテは非常に高額でランニングコストだけでも年間数千万から一億円近い金額がかかる事例も珍しくありません。

1999年に標準的な電子仕様を決めていさえすれば、病院間の情報連携は電子媒体によりはるかにスムーズに実施可能で、関連コストも相当に圧縮されていたはずです。

この教訓を活かし、後生に負担を強いるようなシステム開発が今後は行われないようにしなければなりません。