(脱短命県)青森、75歳未満がん死亡率11年連続トップ:朝日新聞デジタル
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朝日新聞デジタル(アピタル) 2016.02.03 UPDATE
(2016年1月26日 朝日新聞デジタル(アピタル)より) 青森県内の死亡原因の1位はがんで、死亡数の29・3%(2014年県人口動態統計)を占める。働き盛り世代での死亡も多いがん対策は「脱短命県」の要とも言える。県内の高い死亡率の原因や検診など早期発見の取り組みを3回にわたって探る。
日本一短命と言われる青森県は、がん死亡率でもワーストワンです。その原因究明を地域がん登録資料に基づいて考えていこうという記事です。
青森県ではがんになる人の率(罹患率:人口あたりのがんにかかった人の率)が全国と比べて高いわけではないのに、がんの死亡率が高いということで、診断された時点の進行度(がんの広がり具合)を調べたところ、早期の診断が遅れていることが明らかになりました。
検診の受診率も低いわけではないということなので、要精密検査となった方が医療機関を受診できていないのではないか、また治療の継続が困難となっているのではないかという懸念があります。
がん登録のデータや医療機関のデータを有効に活用することで、青森県のがん死亡を少しでも減らす取り組みにつながるよう努力されています。今後もこの取り組みを見守っていきたいと思います。
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松坂方士
平成20年分集計までは DCN割合=DCO割合>40% でした。
平成21年分集計以降、がん診療拠点病院以外の病院からの届出が増加し、DCN割合が低下しています。
平成21年 31.9% 平成22年 27.5% 平成23年 21.5% 平成24年 13.8%
また、平成21年分集計から遡り調査を実施しており、DCO割合の劇的な低下はこれによるところが大きいです。
平成21年 5.1% 平成22年 5.1% 平成23年 2.6% 平成24年 2.0%
遡り調査に対応できない医療機関については、弘前大学からの出張採録を実施しています。ただ、最近は採録が必要な医療機関が減ってきています。
予想外の波及効果として遡り調査に応じた医療機関からの新規罹患届出が増加しており、DCN割合がさらに低下することになりました。
なお、これらは全てこれまでの委託費の中で行なわれており、新しいコストは発生していません。
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坪谷透
東北大学大学院歯学研究科 助教、博士(医学)、医師
ちょっとかなり専門的な話になりますが・・・
>情報提供が任意のため、08年まで死亡診断書でがんだったことは分かっても詳細が不明なDCO(死亡診断書のみという英語の頭文字)率が4割を超えていた。しかし、がん登録への協力を様々な病院に呼びかけた結果、登録数も増加し、11年にはDCO率は2・6%にまで低下した。
私も某県で出張採録なる作業にしばらく従事していたのでDCOなどの数字にはなじみありますが、これ、相当すごいですね。。。
一体何をやったのか気になります。どれだけのコストを投入したのでしょう??
がんの治療を行う拠点病院が、がん情報をあげてくれるようになったのはかなり大きいとは思いますが、それだけではこのDCOにはならないと思いますが・・・?
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