「健康格差」の専門家一覧
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奥原剛
大学病院医療情報ネットワーク研究センター 東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野 特任助教 MPH(公衆衛生専門職)
東京大学大学院 医学系研究科 公共健康医学専攻修了。東京大学大学院 医学系研究科 医学博士課程 中途退学。出版社勤務を経て独立し、書籍の企画・構成やコピーライティングをする中で、「人を動かす伝え方」を現場感覚で研究してきました。現在は科学的根拠を踏まえ、「行動変容を促すメッセージの作り方」を中心に研究しています。 マーケティングや教育の世界では、「興味を引いて記憶に残る伝え方」の心理学等の研究成果を積極的に活用してきました。保健医療の世界でも、「人を動かす伝え方」への関心が高まれば嬉しく思います。 主な論文 Tsuyoshi Okuhara, Hirono Ishikawa, Hiroko Okada, Takahiro Kiuchi. Identification of gain- and loss-framed cancer screening messages that appeared in municipal newsletters in Japan. BMC Research Notes 2014, 7:896. Okuhara T., Ishikawa H., Okada H., Kiuchi T. Readability, suitability, and health content assessment of cancer screening announcements in municipal newsletters in Japan. Asian Pacific Journal of Cancer Prevention. 2015; 16 (15): 6719-27.
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村山洋史
東京大学高齢社会総合研究機構 特任講師 看護師・保健師 博士(保健学)
人々のつながりや地域の文化・風土が健康に及ぼす影響について研究しています。 特に、様々な側面で機能が衰える高齢期に、これらの社会的な要因が「何に(どういう機能や健康状態に対して)」、「どう(良い影響か悪い影響か)」作用するかを、同一対象者を長年に亘って調査した疫学データを用いて調べています。 また、非専門家である健康ボランティア(例:健康推進員、保健推進員、食生活改善推進員)が地域で行う健康支援方法やその効果についても研究しています。 主な論文 1. Murayama H, Nofuji Y, Matsuo E, Nishi M, Taniguchi Y, Fujiwara Y, Shinkai S. Are neighborhood bonding and bridging social capital protective against depressive mood in old age? a multilevel analysis in Japan. Social Science & Medicine 2015; 124: 171-179. 2. Murayama H, Bennett JM, Shaw BA, Liang J, Krause N, Kobayashi E, Fukaya T, Shinkai S. Does social support buffer the effect of financial strain on the trajectory of smoking in older Japanese? a 19-year longitudinal study. Journal of Gerontology: Psychological Sciences & Social Sciences. (in press) DOI:10.1093/geronb/gbt103 3. Murayama H, Liang J, Bennett JM, Shaw BA, Botoseneanu A, Kobayashi E, Fukaya T, Shinkai S. Socioeconomic status and the trajectory of body mass index among older Japanese: a nationwide cohort study of 1987?2006. Journal of Gerontology: Psychological Sciences & Social Sciences. (in press) DOI:10.1093/geronb/gbu183
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田中宏和
専門は公衆衛生学(社会疫学、健康政策、ヘルスサービスリサーチ)です。 主な論文 1. Tanaka H, Nusselder WJ, Bopp M, et al. Mortality inequalities by occupational class among men in Japan, South Korea and eight European countries: a national register-based study, 1990-2015. J Epidemiol Community Health. 2019;73(8):750-758. 2.Tanaka H, Toyokawa S, Tamiya N, et al Changes in mortality inequalities across occupations in Japan: a national register based study of absolute and relative measures, 1980-2010 BMJ Open 2017;7:e015764.
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伊藤ゆり
大阪医科大学 研究支援センター 医療統計室 室長・准教授 博士(保健学)
専門分野はがん記述疫学、生存時間解析、がん検診、がん予防に関する研究です。がん登録資料をはじめとした既存統計資料を用いて、がん対策に役立てるための研究をしています。 主な論文 1.Ito Y, Nakaya T, Nakayama T, Miyashiro I, Ioka A, Tsukuma H, Rachet B: Socioeconomic inequalities in cancer survival: A population-based study of adult patients diagnosed in Osaka, Japan, during the period 1993-2004. Acta Oncol 2014, 53(10):1423-1433. 2.Ito Y, Miyashiro I, Ito H, Hosono S, Chihara D, Nakata-Yamada K, Nakayama M, Matsuzaka M, Hattori M, Sugiyama H et al: Long-term survival and conditional survival of cancer patients in Japan using population-based cancer registry data. Cancer science 2014, 105(11):1480-1486. 3.Ito Y, Nakayama T, Miyashiro I, Ioka A, Tsukuma H: Conditional survival for longer-term survivors from 2000-2004 using population-based cancer registry data in Osaka,Japan. BMC cancer 2013, 13(1):304.
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日吉 綾子
スウェーデン・オレブロ大学 医学部 准教授
ロンドン大学にて疫学の博士号を取得。専門は社会疫学。現在は、スウェーデンのオレブロ大学にて、幼少期から老年期にまたがる社会経済的要因等と健康および職業の関連を中心に研究中です。
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長谷田 真帆
東京大学大学院 医学系研究科 社会医学専攻 健康教育・社会学分野 博士課程 医師 家庭医療専門医・在宅認定専門医
プライマリ・ケアの実践を通して感じた、個人の社会背景や、住民同士・専門職間・多部門間など様々なつながりが人々の健康に与える影響についての理解を深め、健康格差対策に取り組むために、社会疫学を学び、研究をしています。データを社会に有用な形でお返しし、コミュニティを支援していくことで、社会全体として健康で幸福になることや、誰もが希望する場所での療養が叶えられる社会の実現に貢献したいと思っています。 主な学会発表 1. 第14回日本在宅医学会ポスター発表 2012年3月「中山間地域の在宅医療における医療費公費負担制度利用の実態調査. ∼身体障害者手帳所持者の制度利用が落ちやすい傾向∼」 2. 第15回日本在宅医学会口演発表 2013年3月「中山間地域における在宅患者の入院後の転帰について:後ろ向きコホート研究」 3. 第25回日本疫学会口演発表 2015年1月 「Community factors associated with income-based inequality in depressive symptoms among older adults」
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近藤尚己
東京大学 大学院医学系研究科 健康教育・社会学分野 保健社会行動学分野 准教授 医師 社会疫学者
所得格差・景気動向・地域の人間関係・交通環境など、人々を取り巻く社会的・経済的な環境が私たちの健康に及ぼす影響について、大規模なデータを収集して分析することで明らかにする研究を続けています。 そういった環境に関連する政策の評価も重要なテーマです。近年は、所得格差が拡大したときに、私たちのストレスや身体の健康が受ける影響についての研究や、高齢者が安心して生活するための「地域包括ケア」の枠組み作り、健康格差対策の進め方などについての研究をしています。 「知らず知らずのうちに健康になれる」社会づくりを目指しています。 健康なまちづくり研究室 http://plaza.umin.ac.jp/~naoki_kondo/