大西一成

聖路加国際大学大学院　公衆衛生学研究科　准教授　 博士（医学） 環境疫学 公衆衛生学

最近、気温が暑かったり、豪雨が起きたり、氷が降ってきたり、季節外れの気温になったりと気候変動や環境問題について普段の生活で感じるようになりました。環境問題は何十年も前から言われていましたが、当時はここまで身近に異変を感じることはなく当たり前に過ごしてきたと思います。
1997年京都議定書（COP3）で二酸化炭素排出量を基幹にした地球温暖化対策が具体的にはじまりました。20年たった今どうだったのかを評価をするにはちょうどいいタイミングかもしれません。アメリカではオバマ大統領時代の環境政策と真逆のような動きである、石炭鉱業の再活性化、地球温暖化は起こっていない発言、環境政策・研究費の削減など、トランプ大統領の環境問題への認識と今後の動きに注目が集まっています。このことを踏まえて最近では、地球温暖化対策の重要性についてメディアや論文で解説されるようになりました。このニュースに掲載されたコメントも大統領へのアピール、その狙いはあると思います。今まで横ばいだったものが大統領の違う年で増えたとなると穏やかではありません。予測やシミュレーションで出した研究データの信頼性についてはさておき、なぜ2017年に増えたか部分の証明は難しいですが、経済発展を鑑みると誰もが察しはついていると思います。京都議定書で排出量削減対象となり日本が把握している温室効果ガスは、二酸化炭素 、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボン類 、パーフルオロカーボン類 、六フッ化硫黄 ですが、これらの成分よりも水蒸気のほうが温室効果への寄与が大きく（6割以上といわれている（諸説あり））、寄与の低い二酸化炭素を減らしても意味がない、あるいは水蒸気だけを見て気候変動による地球温暖化を説明する科学者もいます。
水蒸気は人間の力でコントロールすることができませんが、人間の手で作り出す二酸化炭素は削減することができます。地底に永く眠っていた炭素を燃焼させることで空気中の炭素を増やしたということについては、元々の地球の状況ではありません。たとえ二酸化炭素が地球温暖化の原因でなかったとしても、二酸化炭素を排出してよいという話にはならず、いずれにしても元々の地球を取り戻す努力をし続ける必要があると思います。