田淵貴大

大阪国際がんセンターがん対策センター 疫学統計部 副部長 医師 博士(医学)

タバコ産業は子どもにおける反発心を利用して「タバコは20歳になってから」との子どもにタバコを吸わせるためのメッセージを発信しています。この活動はタバコ産業による未成年者喫煙防止事業として実施されたりしますが、この活動によってむしろ子どもの喫煙が増えることが報告されています。

そのため、子どもの喫煙問題を考える場合には、特に子どもや病気のある人では喫煙の害が大きく影響するため、子どもをタバコから守ることは重要ですが、もちろん子どもだけでなく、人々全員をタバコの害から守る必要があります。タバコ産業のように「大人はいいけど、子どもはだめ。」ということではなく、「子どもも大人も全員タバコから守らなければならない。今回は子どもに注目しました。」という文脈で是非捉えてほしいと思います。