近藤尚己

東京大学 大学院医学系研究科 健康教育・社会学分野 保健社会行動学分野 准教授 医師 社会疫学者

塩や砂糖、脂肪など、　摂りすぎると健康を害する可能性がある成分を含む食品に課税することで、摂取量を緩やかに減らして、健康づくりをする、という動きがあります。

より良い食品を選んでもらうための工夫としては、食品のパッケージに成分や総カロリーを記載して消費者に考えて選んでもらう、というやり方が多くの国でやられています。しかし私たちは日々、将来の健康を気遣っていつも理性的に判断できるとは限りません。

そこで、そういった成分を多く含む食品に課税することで価格を上げて、選びにくくする、というわけです。実際に多くの国で実施されており、メキシコなどでは成果を上げています（https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/26738745）。

たばこ税や酒税も同じコンセプトで各国で行われていますね。税収も上がるので国もうれしいのです。

この研究はオーストラリアの国民のデータを使ったシミュレーション研究です。実際にこういった課税をすることで効果が得られるかどうかを観察したわけではないので、本当にこのような結果になるかはやってみないとわかりませんが、「やったらどのくらいの効果があるのか」を事前に試算しておくのは重要ですね。